コンクリート二次製品据付のプロ
有限会社ドイ産業は、コンクリート二次製品の運搬と据付を専門としたプロ集団。業界ではニッチな存在でありながら、長年にわたり経験を積んだ従業員が多く、その高い技術力は業界内で高い評価を受けています。我々は常に品質と安全を重視し、お客様のニーズに最適なサービスを提供することに努めています。これまで培った経験と実績でお客様のご要望にお応えします。
運搬のプロ
当社では豊富な車種を用意しています。重量物から小物まで、あらゆるニーズに対応可能です。3トンから13トンのトラックを保有し、荷台は重量物や長物の運搬に対応しています。所有車両には、14トンセルフ2台、14トン平ベッド1台、11トンセルフ1台、11トンユニック2台、7トンユニック1台、3トンダンプ1台、4トンアームロール1台、3トンユニック1台、トレーラー2台など、幅広いラインナップがあります。お客様のご要望にしっかりとお応えいたします。スケールの大きいものを運搬するプロ、有限会社ドイ産業に運搬から据付までおまかせください。
対応力
当社は広島県を拠点に、広島市を中心に下関、鳥取、そして四国地域まで幅広くサービスを提供しています。対応エリアの詳細や工事のご依頼・ご相談については、お問い合わせフォームからお気軽にお問い合わせください。これまでの経験や実績を基にお客様のニーズに柔軟に対応し、最適なサービスを提供することを心がけています。
ゼロエミッション
当社は、廃棄物を分別し、リサイクルによって焼却や埋立処理をなくし、資源の有効活用を通じて循環型社会を実現することを目指しています。この取り組みの一環として、ゼロエミッションを実現し、廃棄物排出をゼロに近づけるシステムを構築しています。また、従来は埋め立て処分されていた建築廃棄物をリサイクルし、建設資材として再利用する仕組みを提供しています。
移動式破砕機の出動
ドイ産業は、移動式破砕機で、大量に廃材が発生する現場に赴き、現場内で処理する 「現場循環型工法」をお勧めします。
これにより、廃材を現場から処理場まで運搬する時間とコストを大幅に削減することができます。
廃棄せず、リサイクルへ
処分できる廃棄物の種類は、コンクリートガラ、廃アスファルト、自然石などです。
※コンクリートガラ＝建築物の解体などで生じたもの、鉄筋入りも可
コンクリート製品の2次製品製作過程で生じた、製品化できない粗悪コンクリートなども含みます
【破砕可能サイズ】 最大供給塊寸法 最適供給塊寸法
コンクリートガラ 1000×900×475 475×325×325
自然石（mm） 425×425×425 325×325×325
※最大供給塊寸法とは、供給塊の向きに注意して投入すれば破砕できる最大の寸法を示します
また、最適供給塊寸法とは、破砕物の向きに注意する必要のない最大寸法を示します
再生資材の現場内活用
ドイ産業の保有する移動式破砕機では、多量のコンガラ・アスファルトガラを破砕、 現場で即資材としての活用を可能にします。
これまでかかっていた「運搬」「廃棄」の費用が不要になる上、「天然資源の保全」に貢献できます。
リサイクル費用
廃棄のためにかかっていた収集運搬・処分費用⇒リユース資材としてよみがえらせるための費用に変わります。
コンクリートガラ（無筋） ＝ 1トン当たり1,300円
コンクリートガラ（有筋） ＝ 1トン当たり1,500円
（※リサイクルにかかる処理費用のみの場合の参考価格）
詳しくは、処分量、処分する廃棄物の状態により、お見積りをさせていただきます。
再生された資材の販売
ドイ産業では、安定供給と安価な資材としてニーズの高まる「リユース資材」の販売をいたします。
お見積り、ご相談を承っておりますので、どうぞお気軽にお問合せください。
【リユース資材の種類】
RC040（細かい砂状～4㎝程度の石ころまで）、RC40（4㎝サイズの石ころのみ）
RC040 ＝ リサイクル資材を路盤材（アスファルトの下地）として再利用
RC40 ＝ 裏込用砕石
K-グランドシステム正規代理店
建設と解体を手掛ける会社だからこそ、エコへの関心を高めたい。
有限会社ドイ産業は、瓦廃材を再利用した株式会社エコシステムの「K-グランド」システムの正規代理店として、地球にやさしい活動をしています。
K-グランドシステムとは
エコシステム社が国内で初めて考案した「K-グランド」とは、瓦廃材を粉砕し、透水性特殊舗装製品や複合コンクリート製品として再利用した製品群のことです。「K-グランド」製品は透水＆保水性がある・路面温度上昇を抑える・CO2排出量が少ない・照り返しが少ない・作業性が良い・歩行感が良いなど魅力も豊富で、他のライバル製品と比べても大きなメリットがあります。また、時代の要請で、環境事業や環境緑化、バリアフリー化事業などは必須事業として捉えられ、今後も官公庁の事業予算の伸びが予想されます。
